最近、オフィスビルや公共施設、店舗などで、木を使った空間を見かけることが増えたと
感じる方も多いのではないでしょうか。住宅だけでなく、さまざまな建物で「木質化」が
進んでいます。今回は、その背景と価値をお伝えいたします。

大きな流れのひとつが、脱炭素社会に向けた動きです。日本は 2020 年に「2050 年カーボ
ンニュートラル」を宣言しました。カーボンニュートラルとは、二酸化炭素などの温室効
果ガスの排出量と、森林などによる吸収量を均衡させ、排出を実質ゼロにするという考え
方です。

実は建築分野は、CO₂排出の大きな割合を占める「環境負荷の大きい産業」ともいわれ、
世界的にも脱炭素が急務とされています。そこで注目されているのが「木」です。木は成
長する過程で二酸化炭素を吸収しますが、伐採して木材として使ったあとも、その炭素を
内部にとどめ続けます。これを「炭素の固定（貯蔵）」といいます。

しかも木は、加工時に使うエネルギーが比較的少ない再生可能な資源。「木が CO₂を吸収
し、その炭素を建物に固定する」という流れをつくれるため、木は環境対応時代の要請に
応える“炭素を固定する材料”として、改めて評価されているのです。

もうひとつの背景が、国産材の活用です。日本は国土の約 3 分の 2 を森林が占める森林国
で、その多くが戦後に植えられた人工林です。これらの木がいま成熟し、ちょうど使いご
ろの「利用期」を迎えています。実際、国内の森林蓄積（木の量）はこの 55 年ほどで約 6
倍に増え、人工林の約 6 割が、伐りごろの目安とされる「50 年生」を超えているといわれ
ます。

木は「伐って、使って、植えて、育てる」というサイクルを回すことで、森を健康に保つ
ことができます。使いごろの木をきちんと活用し、その後にまた植えて育てる。この循環
こそが、森林を未来へつなぐ持続的な仕組みです。こうした背景から国産材の利用が見直
され、木材自給率も、かつて 18.8％（2002 年）まで落ち込んだあと、近年は約 42.5％
（2024 年）まで回復してきています。

こうした動きを後押ししているのが、法律の整備です。建築物への木材利用を促す法律が
改正され、これまで中心だった公共建築物だけでなく、一般の民間建築物にも木材利用の
輪が広がりました。実際に、木造のオフィスビルや店舗、公共施設が各地で建てられてい
ます。

この流れは戸建住宅にとどまりません。集合住宅でも木質化が進み、ビルでさえも木を取
り入れる例が増えています。木という素材が、いま改めて注目されているのです。

環境や制度の話だけでなく、木には暮らしを豊かにする力もあります。木に囲まれた空間
はどこか気持ちが落ち着く、という感覚は多くの方が持っているのではないでしょうか。
木質化は、地球にやさしいだけでなく、そこで過ごす人の心地よさにもつながっていま
す。

建物に木を使うことは、地球環境だけでなく、そこで暮らす人や地域にもさまざまな価値
をもたらします。木質化が広がっている背景には、こんな理由もあります。

こうした価値が知られるにつれ、戸建住宅はもちろん、オフィスビルや店舗、学校や保育 施設といった公共の建物、さらには集合住宅まで、木を取り入れる動きが広がっていま す。「木を使うこと」が、これからの建物の当たり前になりつつあるのです。

ノダは、木の心地よさを住まいからさまざまな空間へ届けることを使命に、木質建材をつ
くり続けてきました。会社として MDF（繊維板）や合板といった木質素材から、内装建
材、建築工法製品、そしてフロアまで、幅広く手がけています。とくに合板事業では、国
産の針葉樹を使った合板などを製造しています。

なかでも、国産材を活用した合板やフロアの展開は、ノダの木質化への取り組みを象徴す
るものです。木を上手に使うことが、森を守り、脱炭素につながり、暮らしの心地よさに
もなる。そんな価値を、これからも製品を通じてお届けしていきます。木のある住まいづ
くりを、ぜひ前向きに考えてみてはいかがでしょうか。